ＶＭＩ（Vender Managed Inventory）とは、製造業、卸売業などのベンダーが小売業に代わって在庫を管理する方法です。 ベンダー主導型在庫管理と呼ばれており、ベンダーが小売業から開示された在庫情報や販売情報を分析し、補充すべき数量をベンダー自らが決定し、納品していく在庫管理手法であり、｢売れているもの｣、｢売れるもの｣を必要なだけ作り､納品するということを目標としています。
原点は販売物流から発生した手法ですが、近年では部品メーカー等の資材調達における調達物流の補充方式として活用されるケースもあります。日本国内では、日用雑貨品の大手メーカーと量販店との間で実施されているケースが多くあります。
ＶＭＩは富山の薬売りにたとえてよく紹介されています。富山の薬売りは、薬箱に何種類もの薬を入れて各家庭に置いて行き、その後熱が出たり、風邪を引いたり、頭痛がした場合に必要に応じて薬箱から薬を取り出し服用し、使用した分だけ薬の代金を払うとうい点が類似しています。 すなわち、薬箱がベンダー（薬屋）の倉庫（VMI倉庫）で、それを使用した時点で仕入れとみなされます。
ＶＭＩをより効果のあるものとするためには、単なる買い手と売り手といった関係を乗り越えた、戦略的パートナーシップの構築が必要となります。またそれを支えるためのインフラとして、ＩＴシステムは必要不可欠であり、ＩＴシステムの有効活用が前提となります。

ＶＭＩのもたらす効果

• 商品管理コスト／仕入価格低減
• 大幅な在庫削減
• 納期遅れや欠品（売上機会損失）の回避
• 発注業務の軽減→マーチャンダイジングにシフト
• より需要に直結した最適な生産・調達計画の策定
• ベンダーにとっての取引量増加による売上の拡大

コンピュータウィルス（以後ウィルス）とは、コンピュータに害を与えるプログラムのことで、感染、潜伏、発病などウィルスにみられる特徴を持つことから名付けられました。 ウィルスは自然発生した物ではなく、クラッカーと呼ばれる悪意のある人々によって意図的に作られています。 ウィルスに感染すると、コンピュータの処理が遅くなるだけでなく、パソコン上で不信なメッセージや音楽が流れる場合や、最悪の場合システムを破壊してしまうこともあります。
ウィルスは昔から存在が確認されていましたが、当時は感染手段がフロッピーディスクなどによるものがほとんどで、感染の被害は大きくありませんでした。 しかし、インターネットが発達した現在では、感染範囲が世界全域に拡大し、被害もそれに比例して大きなものになってきました。
最近の例では、韓国でウィルス被害により、韓国全土のインターネットが一時使用不能になりました。 ウィルスには、感染方法の違いなどから大きく「ウィルス」、「ワーム」、「トロイの木馬」の3種類に分類することができます。

ウィルス

コンピュータ上のファイル（プログラム）の一部分に自分自身の分身を複製して広がっていくプログラムのことを指します。 ウィルスに感染したファイルに気がつかないまま、フロッピーやファイル共有などの手段で、別のコンピュータに移動させて実行することでさらに感染が広がっていきます。

ワーム

ウィルスのようにファイルに感染して広がるのではなく、自分自身がネットワークに接続できる機能をもち、ネットワークを介して自分の複製を送り込むことのできる機能を持つプログラムのことを指します。 ワームは、感染したコンピュータに接続されているネットワーク上のコンピュータをターゲットに次の感染先を探していきます。

トロイの木馬

表向き役に立つプログラムのような振りをしながら、裏で損害を与える（他からの進入を許す等）目的を持ったプログラムのことをトロイの木馬といいます。 ギリシャ兵が中に潜んでいた「トロイの木馬」のように、相手を油断させてコンピュータに侵入して被害を与えます。

最近は、これらの特徴を併せ持つウィルスが現れるなど、日々進化しています。
これらのようなウィルスの被害からコンピュータを守るためには、

1. ウィルス対策ソフトを導入する
2. セキュリティホールを埋める

などの対策が必要です。

1.のウィルス対策ソフトは、すでに発見されているウィルスを調べることで、そのウィルスの感染を防いだり駆除したりするソフトです。 しかしウィルス対策ソフトでは、すでに発見されているウィルスしか防ぐことができず、さらにウィルスは毎日のように新しいものが開発されているので、それらに対応するように、ウィルス対策ソフトのアップデートを常に行わなければなりません。
2.のセキュリティホールはＯＳ、アプリケーションソフトの不具合のうち、ウィルス感染や不正進入を許してしまうもののことです。 ウィルスはこれらのバグを利用して感染することが多いので、これらの不具合が発見されたら早期にアップデートをする必要があります。

これら2つの対策を行っても、万全とは言えないので、怪しいファイルは実行しないなど、利用者も心がけるようにしなければなりません。

企業が従来自社でおこなってきた業務を、外部の専門企業に委託することをいいます。
企業が競争に勝ちぬくためには、限りある経営資源を確実に利潤を生み出す中核部門に集中することが重要です。この中核部門をコア・コンピタンスといいますが、これ以外の部門を極力外部に委託して経営のスリム化を図る傾向にあります。
一般の企業にとって、物流部門は比較的アウトソーシングの対象とされます。近年は、輸送や保管だけでなく、情報管理、在庫管理、流通加工など物流機能全般を外部委託することが増えています。一方、アウトソーシングを請け負う物流関連業者はこれらの業務を3ＰＬ（サードパーティ・ロジスティクス）として事業展開しています。

各企業にとって、メインフレームを中心とするレガシーシステムは長年にわたって築き上げてきた最適な運用環境の集大成であり、高い信頼性と可用性を誇る基幹業務のエンジンです。また、完成されたアーキテクチャの安定性やベンダー保守サポートの充実という要素も企業が大きな安心感を得る要因になっています。
しかしながら、ハード・ソフトの維持コストが高額である点、若手の技術者が不足している点、長年にわたる開発・運用の積み重ねの結果、メンテナンスが困難になっている点などの問題を抱えるようになり、レガシーシステムという言葉には「古くて頑固なもの」という意味も込められるようになりました。
そこで、オープン系システムへの移行を検討する企業が増えてきましたが、できるだけレガシーシステムに蓄積された豊富なビジネスリソースを活用しながら、オープン系技術をビジネスに生かしていくための方式として挙げられるのが「レガシーマイグレーション」です。
レガシーマイグレーションはさらに次の3種類の方式に分類できます。

• リホスト
• リライト
• リビルド

コスト・リスク・効果という観点から、リホストが最も小さく、リビルドが最も大きくなります。
「リホスト」とはレガシーシステムのOLTPやバッチ環境をエミュレートするプロダクトを用い、既存資産はそのままに箱だけをオープン系に替えるという方式です。したがってエンドユーザにとっては見た目や操作性は変わらない事になります。
「リライト」は、リホストにおける一部のインターフェース部分をjavaなどのオープン系言語で書き換える方式です。どこまで書き換えるかによって、移植コストだけでなくエンドユーザの操作性も変化します。
最後に「リビルド」ですが、これはレガシーシステムのビジネスプロセスやアプリケーションロジックを継承しつつオープン系に再構築することです。コストやリスクは高いですが、Webなどオープン系の新技術を取り入れ、新たなビジネスに対応できるという利点があります。

無線型ハンディターミナル (以下無線型)は、RF (Radio Frequency) 端末とも呼ばれます。基本機能としては商品等のバーコードを読み取るスキャナ部分と読み取った結果を処理し送受信する無線部分で構成されています。この無線部分が無いハンディターミナルは、バッチ型ハンディターミナル (以下バッチ型)と呼ばれます。
無線型を利用する場合のメリットやデメリットとして、以下が上げられます。

メリット

1. 処理のリアルタイム性
   入力された処理結果がリアルタイムで上位システムに更新されます。出荷検品時等に利用すると、事務所に居ながら作業現場でのリアルタイム進捗を把握する事ができます。また、未作業の場合に限ってですが、突然の指示キャンセルや変更等にも上位システムだけの処理で対応できます。
2. ダウンロード作業が不要
   あらかじめ決められた指示データに基づいて、チェックしながら作業をする場合(出荷検品等)バッチ型では、事前に指示データをダウンロードする必要があります。無線型の場合は、事前ダウンロード等は必要なく、指示データ作成後直ぐに作業着手でき、作業時間のロスがありません。

デメリット

1. コストが高い
   無線型の場合、利用する拠点内の一定範囲毎に基地局(アンテナ)を設置する必要があります。場所によって基地局の設置数も変わる為、事前に電波状況の測定が必要です。また、無線型の場合、無線部分を搭載している分、バッチ型に比べ本体の価格も高くなります。
2. アンテナ圏外では利用できない
   一部の機種を除いて、アンテナの圏外に出てしまうと送受信ができなくなり、ハンディターミナルそのものが利用できなくなります。また圏内であっても妨害電波の影響をうけた際なども同じです。

このように無線型ハンディターミナルの利用も一長一短があります。
入荷検品や出荷検品等のように、指示に対してチェックが必要なものは無線型を利用し、出荷ロットや出荷シリアル等の収集だけに利用するのであれば、バッチ型を利用する等、利用シーンに合わせた構成を検討する必要があります。

「ERP」は Enterprise Resource Planning の略で、直訳すると「企業資源計画」です。人や物や金、また情報などといった、企業にとって大切な経営資源を有効活用し、より効率的な経営を図るための手法です。

このERPを実践するためのソフトウェアを「ERPパッケージ」と呼びます。日本では「統合型業務パッケージ」という呼ばれ方をすることもあります。 基幹業務を各部門毎で管理するのではなく、全社的に統合して管理を行い、ビジネスで発生する様々なデータを一元化し、取引一つ一つの単位で、各部門の状況をリアルタイムに把握できる特徴があります。このことにより、早期問題解決、意志決定、需要の早期予測による確実な供給体制などを図ることなどが期待できます。
ただし、ERPパッケージを最大限有効に活用し、経営効率を向上するためには、今まで企業が培ってきた業務プロセスを、ERPパッケージにあわせ、BPRを行う必要があります。導入前に数ヶ月から、場合によっては１年以上にわたる、綿密なコンサルティングが必要となります。過去のビジネス・ルールにとらわれない新興企業や、中小企業に導入成功事例が多いのはこのためです。

長い商品サイクルの大量少品種生産、大量消費の時代から、短い商品サイクルの小量多種生産、かつ物自体が売れなくなった現在、市場のニーズを素早く捉え、即座に対策を行えるスピード経営体質へ変革を行うための武器となります。

商品を物流センター内で在庫にすることなく、入荷後に即仕分け作業をして出荷する物流センターの機能の事です。‘クロスドッキング’‘通過型’とも言われます。（ＸＤと略称されます。）
格納庫（ドック）を複数仕入先からの商品が横切って、複数お届け先に交差（クロス）しながら仕分けられるのでクロスドックと呼ばれます。
入庫→格納→引当→ピッキング→仕分け→出荷という流れの従来の在庫保管型物流センターとは違い、入荷した商品を在庫としてセンター内に保管することなく、入荷後にセンター内を通過していく過程の中で、ＡＳＮ情報を基に作成された仕分けリストを確認しながら、複数仕入先からの商品を複数お届け先毎に仕分け、積み替えを行うことによってリードタイムが大幅に縮小されます。他に得られるメリットとしては、在庫保管料の軽減やセンター内の在庫保管場所として活用されていたスペースの削減等が挙げられます。
よりスムーズなクロスドック型物流センターの確立には、ＷＭＳによるＡＳＮ情報等の情報ネットワークの確立が必要となってきます。

船舶による輸送はコンテナ輸送を中心に、世界的に拡大を続けているにもかかわらず、日本の主要港の取扱量の国際的な順位は、1980年代と比較すると低下していることが顕著です。
この状態を打破するために、国土交通省は、京浜（東京・横浜）、伊勢湾（名古屋・四日市）、阪神（神戸・大阪）の3港湾をスーパー中枢港湾に指定しました。
アジア諸国の主要港湾を凌ぐコスト・サービス水準の実現を目的としており、具体的には

• 国、港湾管理者、民間の資金を集中し、大型コンテナ船が接岸できる複数の埠頭の整備
• 港湾利用料の値下げ（釜山港、高雄港並みに約3割低減）
• 荷扱いリードタイムの短縮（現状3〜4日をシンガポール港並みの1日程度に短縮）

を目指します。
日本国内の港湾同士でパイを争うのではなく、いかにしてアジア地域におけるハブ港湾としての地位を確立・向上することができるかなどが課題として挙げられます。
スーパー中枢港湾においては、本年度中にターミナルシステムの統合・大規模化、ＩＴ化等に向けた社会実験に取組むこととしています。

在庫を保有する主な理由は、顧客が指定する納期通りに商品を供給するという目的からです。一方で、在庫は資金の流動化を阻害し、保管費用、維持管理費用などのコストを発生させます。このように、在庫には、必要だけれども、持ちたくないものという二律背反の関係があります。したがって、欠品を起こさずにかつ必要最低限にコントロールすることが求められ、このように必要最低限保有する在庫を適正在庫といいます。
言い換えれば、適正在庫は、余分な在庫が排除された状態の在庫です。当たり前ですが、不要な在庫を排除するためには、必要な在庫を明らかにする必要があります。

必要な在庫の一つには、日々の出荷に備えるために事前に保有しおく在庫があり、サイクル在庫又はロットサイズ在庫等と呼ばれています。この在庫は、次に在庫が補充されるまでの期間と、その間にどれだけの出荷があるかといった需要予測や平均出荷量などにより計画されます。 必要な在庫のもう一つに、需要の不確実性に対処するための安全在庫があります。現実の需要は平均値通りにはならず、また予測との誤差も発生します。欠品のリスクを回避するため、予測との誤差を補うために保有する在庫です。 この二つの在庫を合計したものが適正在庫ということになります。

多くの企業が、キャッシュフロー改善の手段として、在庫の適正化やさらなる在庫圧縮を課題としています。この取組みが容易ではないことの要因としては、多品種化によるアイテム数の増加や商品ライフサイクルの短期化などがあり、さらには、需要は常に変動し、適正在庫も常に変動していくことにあります。 それ故に、大量にあるアイテムの適正在庫をコントロールするためには、ＩＴの活用が不可欠なものとなってきており、また適正在庫化を支援するソフトウェアも開発されてきています。

不意の事故などでコンピュータ業務システムが利用できなくなった場合に、いかにして手作業で業務運用するかについて取り決めた業務手順書のこと。

日常的に利用しているコンピュータ業務システムが、コンピュータの故障・ネットワーク障害・落雷・停電・水害などの理由で不意に利用できなくなる場合があります。会社の中心業務に関するコンピュータ業務システムが利用できなくなると、お客様にご迷惑をかけたり、ビジネスチャンスを逃がしたり、会社の信頼を失うなど可能性があります。

このような事態にならないように、システム障害復旧までの時間を手作業で業務運用する業務手順や、日常の運用体制を確立する必要があります。

■事前準備：

1. コンピュータ画面を利用できない状態を想定して、手作業運用中に顧客や商品などの管理台帳（マスタ）を参照できるように、コンピュータに登録した台帳データを定期的に印刷して「最新台帳」をファイリングしておく方法があります。
2. 注文の受付や入出庫に利用する「手書き伝票用紙」も用意しておきます。このフォームは、コンピュータ入力画面と同じレイアウトにしておくと、障害復旧後の後追いデータ入力に便利です。
3. 業務によっては、作業の予定データが確定したら、後からコンピュータ画面が利用できなくなる事を想定して、その場で作業予定を事前印刷しておくなどの方法もあります。

■障害発生時：

いざシステム障害が発生した場合は、ファイリングした「最新台帳」と「手書き伝票用紙」を利用して、「障害時の業務手順書」に従って業務運用します。

■データ復旧：

業務システムが障害復旧したら、手作業運用時に作成した「手書き伝票」のデータを利用部門にて後追い入力します。

VPN（Virtual Private Network）は、インターネットのような共有ネットワーク内に認証技術や暗号化を用いて保護された仮想的なユーザ専用の回線を構築する技術のことを言います。
通常、「インターネット」という共有ネットワーク上での通信は、専用線で接続したときの通信と同様の安全性は確保できませんが、VPNは拠点間で行われる通信を暗号化することで、インターネット上であっても機密性の高い通信を行うことができます。
ネットワーク規模の大小を問わず比較的導入が簡単なことや、距離に比例してコストが高くならないこと、企業のＩＴ導入が進み、取り扱う情報量が増大する中､VPNは専用線、フレームリレー、ISDNに比べ回線の帯域（接続速度）が広く、短時間で大量データを送受信することができるため、専用線やフレームリレー網から切り替える企業が多くなっています。実際、2002年には20%強であったのが2004年には50%を超える企業で採用されているとの調査結果が出ています。また、VPNは、IP-VPNとインターネットVPNの2つに種類され、それぞれの特徴を持っており、どちらを選ぶかは、信頼性及び安全性とコストを比べて決定をする必要があります。

1. IP-VPN
   • 通信事業者が提供する、閉じたIPネットワークを利用する
   • インターネットVPNに比べ閉じたネットワークを利用するため、信頼性は高い
   • ネットワークトラフィックが増加しても、ある一定の帯域が確保される
   • メンテナンスによるサービスの停止
   • 通信コストが安い
2. インターネットVPN
   • インターネット網を利用する
   • セキュリティ面はVPNの暗号化機能に依存するため、盗聴や改ざんの危険性はIP-VPNに比べ高い
   • インターネットアクセスによるトラフィックの影響をまともに受ける
   • メンテナンスによるサービス停止などが、たまに発生する
   • 通信コストは、インターネットVPNに比べ高い

なお、VPNへの接続はBフレッツ､ADSL､ISDN等で行いますが、NTT局からの距離が遠い地域や、光ファイバーが未設置の地域は、ADSL 、Bフレッツが利用できないため、VPN導入のメリットを生かせない状況となっています。

サーバ実装の高密度化を最優先に考えると、極薄のラックマウント1Uサーバにも、まだまだ削減できる無駄なスペースがあるといえます。
例えば、多くの1Uサーバはコンソール（キーボード／マウス／ディスプレイ）接続用コネクタやCD-ROMドライブを装備しています。しかし、これらが必要になるのは故障時やOSのインストール時など特殊な状況であり、通常運用時にはほとんど利用しません。つまり、普段は使用しないハードウェアをあえて内蔵していることになります。
このような1Uサーバにおける一種の「無駄」を省き、さらなる高密度化を達成すべく開発されたのがブレード・サーバです。

ブレード・サーバは、3Uや4Uという高さのシャーシ（「エンクロージャ」とも呼ばれます）を装着し、これに対してサーバ本体である「サーバ・ブレード」を縦に装着する形態をとります。こうすることにより、ラックマウント型では3Uであれば3台分のサーバしか装着できないところに、6台分〜24台分といったサーバを装着できるようにするものです。
そもそも「ブレード（blade）」とは、「（草の）葉」「（プロペラの）翼」などを意味するもので、「薄っぺらいもの」といったニュアンスがあります。こうすることにより、一般的な42Uラックにラックマウント型であれば42台しか収容できないところを3Uに18台のサーバ・ブレードが装着できるとすれば252台のサーバが収容できることになります。
こうした「高集積度」がブレード・サーバ最大の特徴で、iDC（Internet Data Center）などの単位スペースあたりの集積度の高いものが求められる場面では進んで導入されています。

極小のＩＣチップ（日立製作所が開発したミューチップは、わずか0.4ミリ角）を組み込んだ電子荷札。ＩＣチップと細い金属のアンテナで構成されています。ＩＣチップ内のデータを、外部から無線でアクセスします。　
特徴として、バーコードよりも豊富な情報量、情報の書き換え可能、汚れ・ほこりに強い、複数同時に読み取りすることも可能、複製・偽造が困難などが挙げられます。
国内では、昨年から様々な実証実験が行われています。主な例として、食品のトレーサビリティー（生産履歴の追跡）、出版業界では本・雑誌にＩＣタグを取り付け、取次店での検品・仕分け作業、書店での万引き防止に利用、アパレル業界での検品作業の効率化、ブランド品の偽造防止などがあります。

最近のニュースでは、米国小売業の最大手ウォルマート・ストアーズが、ＩＣタグ導入店舗を来年10月までに600店に広げる計画を公表しました。2005年の6月までに物流拠点6ヵ所と250店舗で採用し、同年10月には　物流拠点13ヵ所と600店舗に広げる計画だそうです。ウォルマートは、既にテキサス州の7店舗と物流センター1ヵ所でＩＣタグを導入しており、在庫管理や物流効率化に予想通りの効果が表れてきているとして、拡大を決めたそうです。
今後、普及するにはタグの低価格化が必須条件でしょう。今年に入り日立製作所が100万個以上の注文であれば1個10円台で製造できるという記事がありました。近い将来、1個1円以下になれば販売価格が低価格の商品にも普及させる事が可能になると思われます。

ラックに格納できる形をしたサーバー機を指します。ラック（棚）とは、いわゆる「19インチラック」です。ラック自体は中身が空のケースであり、この中に積み重ねて取付けが可能な形状（概して平たい直方体）のサーバー機をラックマウントサーバーと呼びます。
ラックはEIA（米国電子工業会）の規格に基づいて作られており、格納される機器のサイズは、横幅19インチ（482.6mm）、高さの単位は1U（1.75インチ＝44.45mm）と決められています。奥行きに規格は無い様ですが、通常1m未満です。
ラックのサイズは、横幅は19インチと決まっていますから、高さの単位を利用して「42Uラック」などと表されます。ラックマウントサーバーのサイズも、高さの単位を利用して「1U」「3U」などと表されます。

縦のスペースを有効に活用でき、更に、キーボード、マウス、ディスプレイの兼用も行いやすく、他の機器もラックに格納することによりトータルでの省スペースが図れます。通常、ラックマウントサーバーは、左右のレールを介してラックに取り付けられ、メンテナンス時には前方に引き出すことができます。ケーブルなどもきれいにまとめられ、メンテナンス性も向上します。
反面、１ヶ所に集中しますから、ラックの総重量、消費電力、稼動音、発熱量などの考慮が必要です。

ラック選びには機器との相性の検討が必要です。奥行きが足りるか、高さが足りるか、ラックへの取付け方法や、機器同士の取付け金具の競合の考慮が必要です。メンテナンス時の作業用として、ラックの前後左右に約1mのスペースが必要なため、サーバー台数が少ない場合メリットが弱くなります。通常、完成品で輸送されますので、中身は空ですが頑丈で予想以上に重いことや、高さもエレベータに乗るかなどの検討も必要です。

通信事業者やインターネットサービスプロバイダが行なっているサービスで、自社の回線設備の整った施設内に、顧客の所有している、サーバやネットワーク機器を設置できるようにし、回線と電源を提供するサービスです。
「コロケーション(collocation)」サービスとも言います。 サーバをお客様に貸す形式の「ホスティング」に対し、「ハウジング」はお客様のサーバをお預かりする形式になります。
イメージでは、「ホスティング」がウィークリーマンションのように、家具付きで借りられるタイプであるのに対し、「ハウジング」は家具は自分で所有しなければいけない通常の賃貸マンションとなります。

「ハウジング」では、高速な回線や耐震設備、安定した電源設備などを安価に提供することができ、業者によっては、機器の保守や監視を請け負うところもあります。

企業に高性能なパソコンが普及するにつれて、アプリケーションのインストールやバージョンアップなど、コンピュータシステムの維持・管理などにかかる費用（TCO: Total Cost of Ownership）が無視できない問題となって来ています。また、情報システムの多様化により、分散システム・クライアント／サーバシステム（CSS）の集中化が叫ばれています。
分散システムの集中化には、サーバやストーレッジの集中化とクライアントアプリケーションの集中化がありますが、ここでは、クライアントアプリケーションの集中化に注目したいと思います。

クライアントアプリケーションの集中化には、Web化やシンクライアントがあります。シンクライアントのシン（Thin）には、薄い・細い・やせたなどの意味があり、クライアントコンピュータには高価なパソコンは使わずに、表示や入力など最低限の機能のみを持った低価格なコンピュータを配備し、アプリケーションソフトなどの資源はサーバで一元管理することで実現できるクライアントで、既存CSSのアプリケーションを再構築することをせず、クライアント操作性の良さをそのまま使用できるメリットがあります。 昨今のブロードバンド化が通信上のパフォーマンスを向上させているとは言え、アプリケーションソフトの維持管理やネットワークの負荷軽減から、Web化やシンクラインアントなどのアプリケーション集中化の必要性は充分あります。

近年の多品種・サービス多様化時代に合わせ、より活動実態に合った物流コストを把握しようとする原価計算手法のことで、ABCは活動基準原価計算（Activity Based Costing）の略です。物流ABCの特徴は、これまでのような物流領域別コスト試算（販売物流費、調達物流費など）や物流機能別コスト試算（保管料、荷役料など）といったものではなく、ピッキング、検品、梱包などの各「活動」をベースにコスト試算を行うという点にあります。
この手法を適用する事により、物流サービスの違いなど活動実態に合った顧客別の物流コストや商品別の物流コストを算出することが可能となります。

物流ABC（活動基準原価計算）は以下の手順で行います。

1. 作業単位（活動単位）を設定します。
   （例：入荷検品、受注処理、バラピッキング、ケースピッキング、梱包など）
2. 各活動の単位あたりの原価を算定します。
   （例：1ケースあたりのピッキング単価＝10円）
3. 顧客別の各活動量を集計し、活動別原価を掛けて、対象コストを把握します。

活動単位が何に対して、どのくらい消費されているのかを把握する事によって、顧客への物流サービスが適正なコストで行われているかなどが数値で明らかになります。

マイクロソフト社WindowsやInternet Explorer､Officeなどの出荷後に、機能変更として提供されるものです。製品をインストール後に、追加でインストールすることにより、新しいプログラムに置き換えられます。
名前から「オプション的な便利機能（＝おまけ）」と間違えやすく、軽視されやすいですが、実態は多くのバグ修正と、いくつかの機能追加からなっています。Office2000など、「サービスリリース」と呼ばれるものも一部有り、混乱に拍車を掛けていました。

出荷された製品に見つかったバグを個別に修正したものが、ホットフィックス（hot fix）と呼ばれます。これは、その機能を利用しないユーザーには関係ない修正です。
セキュリティ上の問題を個別に修正したものが、セキュリティパッチ（セキュリティ修正プログラム）です。これは、すべてのユーザーに関係します。セキュリティ上の問題を利用して攻撃するのは、ユーザーの意思とは関係の無いクラッカーであるためです。
これらをまとめたものに、機能追加の修正を加えたものが、サービスパックです。したがって、サービスパックには複数の修正が含まれます。また、累積的であり、新しいサービスパックは前のサービスパックの内容を含みます。新しい方だけインストールすれば良いです。

セキュリティの観点から言えばインストールすることが望ましいですが、今まで動作していたアプリケーションなどが動作しなくなる恐れも有り、慎重に適用する必要が有ります。

「traceability」＝「trace：追跡」＋「ability：できる」
トレーサビリティとは、工業製品等の出所や原材料等の履歴、所在等を追跡する能力として、ISO9000に「考慮の対象となっているものの履歴、適用又は所在を追跡できること」と定義つけられています。

近年では、食品のトレーサビリティが注目されています。2000年に乳製品による集団食中毒事件、2001年のBSE（狂牛病）問題など、食に対する安全神話が崩れ、食の安全性が強く求められるようになりました。食品のトレーサビリティといった場合は、「その食品の生産・加工・流通等の各段階で、その対象と情報を追跡できること」ということになります。具体的には、消費者や企業が製品に添付されたID等をもとに、その生産情報、流通経路、品質管理情報を遡って参照できること、またはそのしくみ、といったものになります。

しかし、すべての食品が「だれが」「いつ」「どこで」「どのように」作ったのかが分かるようにはなっていませんし、購入する段階でそれだけの情報が手にはいるかというとそうではありません。そこで、トレーサビリティをデータベースに蓄積し、店頭やホームページなどで生産履歴を確認できるITシステムが登場してきています。

ホスティング（＝hosting）とは、インターネットに情報を発信するコンピュータ（サーバ）の容量の一部領域、もしくは一台を有料で貸し出し、ユーザーが独自のサーバとして運用するサービスのことをいいます。

ホスティングを利用すると、下記のようなメリットがあります。

• ハードメンテナンスが一切不要になるので、管理・保守にかかる手間とコストが省ける
• 独自のドメイン名でＷｅｂサイトを設置したり、独自ドメインのメールアドレスを運用する事ができる

ホスティングには大きく分けて2つのスタイルがあります。

• 共有サーバ
  1台のサーバを複数のユーザで利用するタイプ。マンションの一部屋を借りるイメージ。
• 専用サーバ
  1台のサーバを1ユーザで利用するタイプ。1戸立てを借りるイメージ。レンタルサーバともいう。

共有サーバは複数で費用を負担するため、比較的安価ですが、転送できる情報量など、使用上いくつかの制限があります。その点専用サーバは単独で使用できるため、情報量の多さにも対応でき、大規模なＷｅｂサイトに適しています。その反面費用は高くなります。
このサーバをお客様に貸す形式のホスティングに対して、お客様のサーバを預かり運用するハウジングがあります。